自殺しやすい人の特徴は!原因や動機、未遂者の再発を防ぐ方法!

日本は自殺をする人が多い国です。その数は先進国を中心に34カ国が加盟するOECD(経済協力開発機構)の中で第3位となっています。バブル崩壊を境に増えてきて最近は減っては来ているものの、約3万人の人が自らの命を絶っています。

この自殺の対策を考える大規模な研究が今年の9月に報告されました。今回はACTION-Jによる自殺未遂が再び自殺を試みないようにする研究結果を紹介します。

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日本の自殺者の特徴

  • 男性が女性の2倍以上
  • 40~60代に多い

 

自殺の原因、動機

  • 健康問題(うつ病などの精神疾患、がんなどの身体の病気が原因)
  • 経済、生活問題
  • 家庭問題
  • 勤務問題

 

ACTION-J(自殺予防の研究)

自殺未遂者を対象(うつ病や不安症などを抱え、精神科の治療が必要な914人)に全国の17の医療機関が参加して行われました。

自殺未遂者は再び自殺を図ることが多く、様々な支援プログラムを実施することでその割合を減らすことが可能だということがわかりました。

 

 

自殺には様々な背景が複雑に絡んでいて、リスクとして最も明らかなのが過去に自殺未遂をしているということです。

そういった方はその後何度も繰り返してしまうことが多いので、自殺の再発を防ぐにはどのような対策をしたら良いのかということを研究の主眼としました。

 

 

支援プログラムとは!?

自殺未遂者を救命処置した後、心理教育(なぜ自殺をしようとしたのか、今後どう対処するのか、治療や支援でどう変わっていけるのかなどの説明)や精神科の治療を行い、2つのグループ支援プログラム、対照グループに分けます。

支援プログラムは定期的な面談を中心に精神保健福祉士、臨床心理士、社会福祉士などが担当をします。

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面談は1週間後、1か月後、2か月後、3か月後、6か月後、以後6か月おきに行い、生活背景の把握、精神科の受診を促すこと、相談できる機関の利用の手助けをします。

支援を受けたグループはもう一方のグループと比較して、再び自殺を図る人の人数を大きく抑えることができました。

 

 

自殺未遂から3か月までに再び自殺を図った人が対照グループでは32人に対して、支援グループでは7人と約5分の1にもなりました。

6か月後には対照グループが51人に対し、支援グループは25人、その後も支援グループが対照グループより再び自殺をする人が少ないという結果が出ました。

 

 

自殺対策のための社会的支援というのはたくさんあるのですが、精神疾患等により自殺を試みてしまった方は心身が非常に疲労しているので、自ら支援を受ける力はあまり残っていません。

なので、支援者の方が支援を受けさせるようにしていくことが大切になっています。

 

 

自殺未遂者が再び自殺を図るということを食い止めるには様々な職種の人(原因によっては司法書士や弁護士なども)が連携をとっていくということが重要です。

各自治体には様々な悩みの相談窓口があるので、身近にそのような自殺未遂者がいる場合、促すよりは連れていってあげた方が再発を防ぐことができます。

 

 

精神科を受診してもらうには!

  • 「眠れないようだね」
  • 「食欲がないようだね」
  • 「大丈夫かどうか診てもらうといいのでは」

精神科というのは敷居が高く、心の病気を否定したい気持ちもあるので簡単に行けない方もいらっしゃいます。

このように心の心配をするのでなく身体の心配をしているような言い方をするととても行きやすくなります。

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精神科でなくても内科やかかりつけ医を受診しても大丈夫です。保健所などに相談するのも良いでしょう。

・「心の健康相談統一ダイヤル」(一部の県を除く)

0570-064-556

・「いのちの電話」(フリーダイヤル)

0120-738-556

毎月10日朝8時~よく月朝8時

全国各番号もあります。

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